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「エコ住宅」に脚光
増加傾向に歯止めがかからない家庭部門のエネルギー消費量。その削減は、日本にとって喫緊の課題である。そうした中、二酸化炭素（ＣＯ２ ）排出量削減や省エネなど環境に配慮した仕様の「エコ住宅」が脚光を浴びている。
金融危機や住宅バブルの崩壊で販売戸数の減少に苦しむ住宅メーカー各社は、住宅販売数上昇の切り札として「エコ住宅」を全面に打ち出しており、その競争も激しさを増している。

1000万円節約も
アイフルホームの「スーパーサスティナブルモデル住宅ＺＵＴＴＯ」を例にその特徴をみてみると、太陽光発電に太陽熱給湯、バイオマスのペレット暖房の組み合わせ。設備の複合で、従来のオール電化住宅の弱点であった冬場の太陽光発電カバー率120％を実現。遮熱ガラスやＬＥＤ照明、雨水再利用システムの採用、電気自動車対応など、低炭素化社会に向けたさまざまなソリューションを提案している。ＣＯ２ 排出量は１棟で年間9.3トン削減できる計算だ。
また、新しい間仕切りシステム（間仕切り壁・間仕切り家具）の採用で、ライフスタイルに合わせた間取りの変更も容易で、将来のリフォーム費用も節約できるという。これらすべてを合わせた節減効果により、生涯生活コストが20年間で1000万円節約できるとしている。

省エネ意識を喚起
住宅メーカー各社の「エコ住宅」は商品名やコンセプトこそ違うが、そのほとんどが「次世代省エネ基準を満たした高い気密断熱性」「エネルギー効率の高い設備機器（高効率エアコンやエコキュートなど）」「燃料電池や太陽光発電システム」などの要素で構成されている。
日照や通風をあらかじめ考慮に入れた設計を行うことで、冷暖房に頼りすぎない住宅を提案するメーカーも増えており、積極的な省エネ意識のさらなる喚起にもつながる。
加えて、省エネ効率の高い機器で毎日の消費エネルギーを減らしつつ、必要になる生活エネルギーを自家発電で賄えば、電力会社から電気をほとんど買うことがない「カーボンニュートラル」な住まいが実現するだろう。

買い取り制度が後押し
政府が昨年11月から始めた太陽光発電の買い取り制度は、発電分のうち使われていなかった「余剰分」までだが、管直人副総理・国家戦略担当相は、家庭などが発電した太陽光発電の「全量」を電力会社が購入する「固定価格買い取り制度」を2010年度にも導入する考えを表明した。
家庭での消費エネルギーを最小限にしつつ、発電による売電も見込めるようになれば、実質のエネルギー収支がゼロ以下で済む可能性もあり、電力会社から「副収入」がもらえるという家計への嬉しい効果が出てくるかもしれない。
環境対策としてだけでなく、財政支出を伴わない景気対策としての効果も期待できるとしているだけに、制度導入に注目が集まる。もちろんエコ住宅の普及促進にもつながるだろう。