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日本テクノが考える「省エネ活動」、「電気設備の安全・安心」、「電力小売」など切り口にした解説や、「環境」に対する思い、「お客様」との協業などを紹介。

日本テクノは電気の安心・安全、安定供給を第一に考えるとともに、
「経済成長と省エネの両立」に向け、
日々新たな商品の創造とサービスの充実を図っております。
このコーナーでは、その時々の社会事情における企業姿勢を紹介しています。

明確な数値や根拠の大切さ
「見える化」と「理解(わか)る化」で
意識と行動に変化が起きる

アンダーバー

 新型コロナウイルス感染拡大防止策で今年5月に外出自粛要請などが延長された当初、多くの人が不安に感じたのは、それが解除されるために必要な数値や科学的な根拠が示されなかったことではないだろうか。
 根拠が疑われる点では、地球温暖化防止対策の過去の経緯も浮かぶ。人為起源の温室効果ガスが原因とされた1980年代後半、その数値や理論すら疑問視する声があがった。日本はバブル期で経済優先の時代、容易に受け入れられない事実だったと想像できる。二酸化炭素(CO2)排出削減に伴う経済活動への影響も懸念され、温室効果ガスの果たす役割は何か、なぜ温暖化が進むのか、さまざまな意見が交錯した。

 疑問を消し、道筋が示されれば人は行動を起こすだろう。必要なのは明確な数値や根拠、そして目標の正しい理解ではないか。当社はそんな考え方を「見える化」や「理解(わか)る化」を旨とする商品群に託してきた。
 とはいえ省エネの分野でも当初は「見える化」の重要性がなかなか認知されなかった。省エネ技術先進国の日本では、性能向上による省エネが評価されていた。資源のほとんどを海外に依存する日本で石油危機による切羽詰まった状況を打開するには技術力での解決が第一で、その後も確実な省エネ効果が得られる技術性能こそが重視された。
 「見える化」は、あくまでも「人」への注意喚起である。人が意識して行動しない限り無駄は省けず、確定的な結果は読みきれないというのが評価の遅れた最大の理由だった。その一方で、究極の省エネは「人が電気を消すこと」ともいわれた。ただそれも、懸命に電源オフに取り組んだ末の成果がすぐには確認できず、次の検針日を待つしかない状況だった。

 誰にでもわかりやすく可視化することで、意識は変わり、自然と行動を起こしていく。それを最初に体現したのが2002年に市場へ送り出したESシステムDNAだ。DNAには「Daily Natural Action」の意味も込めている。当社の「見える化」は電気料金がデマンド制へ移行する時期に始まる。それは使った分が基本料金になる明確な料金体系である。そこで、使用分が目標を超えないようはっきりとした目印が示されれば(見える化)、基本料金の低減につなげられる。この仕組みは多くのお客様に受け入れられた。
 この基本料金抑制が主となる取り組みを、本格的省エネ活動につなげるためSMARTMETER ERIAを開発し「見える化」を進化させた。現在はデマンド測定する30分ごとの1日48コマそれぞれに目標が設定できる。これで時間帯ごとに電気の無駄を省く取り組みが進められる。
 その「見える化」の効果をさらに広げようと意図したのがSMART CLOCKだ。多くの人が目にする時計に電気の使用状況を表示させ、意識と行動の広がりを目指した。分針とLEDの追いかけっこで、目標に対しての進捗状況が一目でわかるようにした。

 見えることで意識が変わり、わかることで行動を起こせば、自分たちで使用電力量をコントロールできる。効率的に電気を使えば生産性は向上する。省エネの成果は地球温暖化防止の一助にもなる。
 当社商品群に託した「明確な数値や根拠、そして目標の正しい理解」の追求は、省エネや温暖化対策に有益であるとわかった。これは感染症対策をはじめ社会のさまざまな課題にも適用できる考え方だろう。


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