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地図で読む 日本の再生可能エネルギー

52の市町村がエネルギー自給率100%以上

「区域(自治体の単位)で生み出される再生可能エネルギーによって、その区域のエネルギー需要のすべてをまかなうことができれば、永続的に区域を維持してくことが可能」(8ページ)。本書の編者である永続地帯研究会では、そうした場所を「エネルギー永続地帯」と呼んでいる。
本書は、日本全体に「エネルギー永続地帯」が広がることを期待する同研究会が、再生可能エネルギー(太陽光・太陽熱、風力、小水力、地熱、バイオマス)の供給量や発電ポテンシャル、経済効果などを自治体ごとにまとめたもの。
本書で紹介されているエネルギー自給率100%以上の市町村は52。それがエネルギー永続地帯だ。第1位は1136%の大分県玖珠郡九重町で、九州電力の八丁原地熱発電所が稼働している町。2位以下も長野県、福島県、熊本県などの比較的人口が少なく自然豊かな地域がランキングされている。永続地帯という観点からすれば、先進的なのは大都市ではないことがよくわかる。
本書の集計によれば、東京都のエネルギー自給率は都道府県最下位(47位)の0.31%で、46位は大阪府の0.49%となっている。

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永続地帯研究会 編
2005年度末発足。千葉大学公共研究センターとNPO法人環境エネルギー政策研究所(ISEP)による共同研究組織。「永続地帯」の試算と公表を実施している。

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