一秒間に流れる電気の量。アンペアの数値が大きいほど一度に沢山の電気器具を動かすことが出来る。

単振動している運動を円運動に置き換えて、表した回転角。円に対して右回りで何度進むか。

エネルギー政策の基本的な方向性を示すために2002年6月に制定されたエネルギー政策基本法に基づき政府が策定。 「安全性」「安定供給」「経済効率性の向上」「環境への適合」というエネルギー政策の基本方針に則り、エネルギー政策の基本的な方向性を示すもの。

発電の際に、石炭、LNG、原子力、再生可能エネルギーなど各種エネルギー源を最適な組み合わせで構成する「電源構成」のこと。2014年4月に閣議決定した第四次エネルギー基本計画で再生可能エネルギーの拡大方針などが示され、これを受け2015年7月に策定された「長期エネルギー需給見通し」では2030年度の目標となる電源構成が記され、再生可能エネルギーの比率を22～24%としている。

再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度。Feed-in Tariffsの略。太陽光、風力、地熱、水力（3万kW未満）、バイオマスの5種類の再生可能エネルギーからつくられた電気を、国が定めた固定価格で電力会社が一定期間買い取る制度。日本では2012年7月にスタートした。国レベルの制度では1990年にドイツが最初に導入している。長期間、全量買い取りを保証することで、再生可能エネルギーを普及させるのが目的。

方向が時間とともに変化し、回転しているように見える磁界。
3つのコイルを互いに120度づつ角度をずらして配置。三相交流を流す時に見られる。

物質に光をあてると、電子・原子・分子が物質の表面から放出される現象。

列車に電力を流すために上部に張られる電線のこと。送電線や電話線などの線。

電気回路を構成する導線のうち、アースに帰るほうの線

グラスゴー大学にいる世界中の優秀な学生たちの研究論文を審査し、
その年で最も優秀であると認められたただ1人の論文に与えられる名誉ある賞。

ある部位が電気を帯びているかいないかを判断する装置。

電流が流れているか調べる機械。

多くの電気を使用する企業（工場や施設）等で用いられています。直流で750V超～7,000V以下、交流で600V超～7,000V以下の電圧です。町中の電線（柱上変圧器・トランスの手前）の電力は6,600Vまで電圧を下げています。この高圧電力を、キュービクル式高圧受電設備（キュービクル）という自家用の変圧設備を利用し、電圧を100Vまたは200Vに下げて使います。
契約電力は50kW以上2,000kW未満が一般的です。

鉱山の坑内に設けられた、調査用の小規模な立て穴。

電気の大きさ（電流）、勢い（電圧）が周期的に変化して流れる電気。 家庭で使用する電気は交流電力。
電気の流れが行ったり来たりしているためコンセントに差し込むプラグはどちらの向きに差し込んでも使える。

略称はFIT。2012年7月から始まった制度。再生可能エネルギー（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス）で発電された電気を、電力会社が一定期間買い取る。買い取り価格は国が決め、費用は賦課金として需要家が負担する。
再生可能エネルギーは一般に他の発電方法よりコストが高く、普及促進を目的に制度が導入された。太陽光は導入当初、買い取り価格が高かったため、他のエネルギー源に比べ急速に普及した。

周波数が等しく位相が120度づつずれている3つの交流を一緒にした電流。

電力会社が一定の電気をつくる際にどれだけCO2を排出するのか示すもの。発電時の排出量を算出しそれを販売電力量で割って１kW時当たりの量を求める。火力発電など化石燃料を多く使えば係数は高くなる。一般家庭などはこの係数に使用量をかけて電力消費における排出量を計算する。
2018年度の大手電力会社の排出係数は前年比でほとんどが減少しており、最も減少率の大きかった九州電力は前年の73％だった。

Carbon dioxide Capture and Storage の略称で二酸化炭素（CO2）を回収し貯留する技術。火力発電所や工場などが排出するガスからCO2を分離し大気に放出される前に回収して、地下へ貯留する。
2019年6月に閣議決定した「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」では、この技術を「とりわけ石炭火力発電については、商用化を前提に、2030年までにCCSを導入することを討する」と位置づけている。

非枯渇性エネルギーのこと。 風力、太陽光、水力、バイオマスなどの発電時にCO2を排出しないもの。 枯渇の心配がないことから再生可能エネルギーともいわれる。

物質が持つ磁気的特性の総称。
物質自身が磁石となるものは強磁性体、磁石を近づけたときに 磁力の方向と平行に物質が引き寄せられる性質を常磁性、 反発する性質を反磁性という。

磁石の周りに砂鉄をまくと、磁力線状の文様ができる。この磁力線の総量。
磁界の強さと方向を、1Wb（ウェーバ）で1本とした線の束。

磁石や電流のまわりに生じる磁力（引力または反発力）の働いている空間のこと。

（エレベーター）乗降口がない階の部分

既存の大手電力会社である一般電気事業者とは別の、特定規模電気事業者。 契約電力が50ｋＷ以上の需要家に対して、一般電気事業者が有する電線路を通じて電力供給を行う事業者。

SMART CLOCKは電力の使用状況が一目で「見える」時計です。日本テクノが開発・販売しています。
目標設定値に対し使用状況に応じて表示が変わり、目標値をオーバーしそうになると色の変化と音で警告します。目に見えない電気を「見える化」することで、自然な省エネ行動を促します。 時計を見る習慣に電気の情報をプラスした、世界初の製品です。

電力の供給側と利用者側とを情報通信技術によって結びつけることで、双方を制御し、需給バランスを常に最適化する送配電のシステム。「次世代送電網」「次世代エネルギー供給網」などといわれる。
需要管理や蓄電池制御などを組み込み、天候に左右される太陽光や風力などの不安定な出力源を補う役目も果たす。2009年にアメリカのオバマ大統領がグリーンニューディール政策として提唱し、注目された。

コンデンサ（蓄電器）などの絶縁された導体において、どのくらい電荷が蓄えられるかを表す量。

太陽電池モジュールで発電した電気エネルギーを集める機器。

設置する太陽電池の総出力が10kW以上のもので、事業者の太陽光発電所や工場など産業用途が前提。
固定買取期間は20年間。 ただし、個人住宅であっても総出力が10kW以上であれば全量買い取りできる制度が適用される場合もあるが（制度利用の条件を満たす場合）、 全量買取の場合は設置の補助金がない。

物質に対して外部から磁場を加えた時にその物質が磁性を帯びる度合い

周波数、振幅が同じで位相の異なる多数の正弦波（観測可能な波動）の組み合わせ。

電気の大きさ（電流）、勢い（電圧）が変化しないで流れる電気。
電池を使う製品で、電池の向きが決まっているのは直流電力の為。

電気を貯めたり使ったりできる装置。
充放電を繰り返して行うことが出来るので、二次電池、バッテリーともいう。

地熱流体が存在する割れ目の発達した地層・岩盤。

一般家庭や商店向けの、直流で750V以下、交流で600V以下の電圧です。契約電力50kW未満が一般的です。

語義としては、電気を使う側の需要（デマンド）を電力会社などの要請に応じて反応（レスポンス）させること。電力会社などが需給の逼迫時に、需要家に省エネ行動などで電力の使用を抑えてもらい、その抑制分に対価を支払うネガワット取引もその1つ。ネガワットとは使用の抑制で生み出された余剰の電力を、新たに発電した電力とみなして扱うこと。容量市場では、この電力を組み合わせたものも対象の電源に含んでいる。
【関連記事】
・〝上げ下げデマンドレスポンス〞有効利用されない再エネの活用を広げ、主力電源化へつなぐ
・再エネ導入拡大における課題の克服-需給調整市場／デマンドレスポンス／アグリゲーター／仮想発電所
・スマートに電力需要抑制を実現するデマンドレスポンス

電気を流そうとする力。（ボルト）

電気的な位置エネルギーにかかる概念。電位の単位はV（ボルト）

電気現象の根源となる実体。電荷を2種類に分類し、正電荷と負電荷かある。
また、物体が帯びている静電気の量をいう。

電荷の移動や相互作用によって発生するさまざまな物理現象の総称。

電気設備の工事や保守など保安に関する監督者。事業用電気工作物を持つ事業者は、法律により電気主任技術者を選任しなければならない。資格は国家試験により付与される。
資格は3種類。それぞれの取り扱える事業用電気工作物には、第1種がすべて、第2種が電圧17万V未満、第3種が電圧5万V未満（出力5000kW以上の発電所を除く）の制限がある。

電気事業および電気工作物の保安の確保について定められている日本の法律。

電流が回路内を高速で往復運動すること

移動可能な電荷をもち、電気を通しやすい素材のこと。 電線などに使用される電気素材。

電流、電波を利用して通信する機械。

一時に流れる電気の量。アンペア（A）

機器で生じる余剰エネルギーを回収して再利用することで、エネルギー効率を高める。

電力システム改革の一環として2015年４月に設立された認可法人。全国規模で電力の需給を調整する。略称は「広域機関」。大手電力会社はもちろん新電力などすべての電気事業者は広域機関に加入し、会員になることが義務づけられている。
主な業務は「需給計画などを取りまとめ全国的な系統運用を図る」「各区域の需給バランスなどに関し広域的な運用調整を行う」「需給逼迫時に電力融通などを指示する」「新規電源の接続受付や系統情報の公開」など。

電力の安定供給の確保、電気料金の引き下げ、需要家の選択肢の多様化と新規参入機会の拡大などを目指し、2013年4月に閣議決定された電力市場の改革方針のこと。
2015年に電力広域的運営推進機関を発足、2016年に電力小売り市場を全面自由化、2020年に大手電力会社の送配電部門を切り離す「発送電分離」の実施、という3段階の工程で進められる。

特別高圧は、大規模工場など大量の電力を使用する施設で用いられる直流・交流ともに7,000Vを超える電圧のことです。特高とは、特別高圧を略した呼び方です。大量の電力が必要な工場などでは、大きな電流を流すために高い電圧が必要となります。そのため、施設内に特別高圧用の送電線を引き込み、電流を流しています。送電線を引き込むには鉄塔などの支えも必要なうえ、施設内の受変電設備などの維持のために、電気主任技術者を配置しなければなりません。特別高圧電力を利用するためには大規模な設備や人材が必須です。
特別高圧は受電電圧20,000V以上、かつ契約電力2,000kW以上が一般的です。

半導体や絶縁体に短波長（紫外線など）の光をあてると、物質の内部の伝導電子が増加する現象。

4本の電力線を使い単相交流の周波数の位相を90度ずらした2組の交流電源。

熱エネルギーの大きさ表す量。 単位はワット、カロリー、ジュールなど。

燃料の水素と空気中の酸素を化学反応させて電気エネルギーを取り出す装置。反応により排出されるのは一般的に水だけで、クリーンなエネルギー源として注目を集めている。
水素は天然ガスやメタノールなどからつくられる。水素の製造段階で二酸化炭素（CO2）を発生させなければ温室効果ガスの排出削減にもつながる。化学反応の際に発生する熱も利用した家庭用のエネファームや燃料電池自動車などがすでに実用化されている。

石油から分離された白色半透明の固体。水をはじく性質がある。
ろうそく、マッチ、クレヨンなどの原料。石蝋（せきろう）ともいう。

磁場を加えると磁場と逆向きに磁化する性質。

電気を通しやすい「導体」（主に金属など）と、電気を通さない「絶縁体」（油、ガラス、ゴムなど）の中間の性質。
シリコンが代表的。 純粋なシリコン結晶は電気が流れにくいが、微量の不純物（リンやヒ素など）を混ぜることで電子の流れを制御する。

「ポリ塩化ビフェニル化合物の総称。人工的につくられた化学物質で、水に溶けにくい、沸点が高い、電気絶縁性が高いなどの性質がある。変圧器、コンデンサー、安定器の絶縁油などに使用されたが、現在は製造も輸入も禁じられている。
慢性的な摂取で人体内に蓄積し、中毒症状を引き起こす。1968年のカネミ油症事件では、食用油の製造過程でPCBが混入し、広く健康被害をもたらした。

細かい糸状の構造。電球や電子管の中で電流を流すことにより光を放出する細い金属線。

エネルギーを消費するもの。電力エネルギーを消費して光や動力を発するもの。

蒸気を冷却して水に戻す装置。

電気を安全に使用するために必要な漏電ブレーカーや安全ブレーカーをまとめた箱のこと。住宅用はアンペアブレーカーが入る場合もある。

磁石の作用を使って方位を知るための道具。 場所や用途によって名前が「方位磁石」「コンパス」「羅針盤」などと呼ばれる。

電気を押し出す力の大きさの単位（V）。おもに電圧を表す。

発電した電気から、家で使った電気を引いて余った電力を電力会社に買い取ってもらう制度。太陽電池の総出力が10kW未満で固定買取期間は10年間。（一般的な住宅は4～5kW程度）
現在は固定価格買取制度（新制度）になっている。

最大電力需要に対して、供給が可能な電力量の割合を示す指標。
供給予備率は、(ピーク時供給力-予想最大需要)÷予想最大需要×100という計算式で求められ、時期に応じた供給予備率が保たてるように、供給予備力が用意される。

電気的信号によって、電気回路を開閉する装置。

電力の大きさの単位（W）。電力の大きさは電流（A）と電圧（V）を掛け合わせたもの。