再エネ大量導入時代の電力貯蔵技術の役割 蓄電池、揚水、水素などを適所で...
日本は2030年度までに温室効果ガスの排出量を26％削減（2013年度比）する目標を掲げている。その実現には、発電効率の向上や省...
環境政策最前線
再生可能エネルギーの活用や供給システムなど、環境政策を早稲田大学の横山隆一名誉教授が解説します。
再エネの弱点を補完、普及を後押し VPP／揚水発電／地域自律型グリッド
政府は新しいエネルギー基本計画を発表した。だが、そこに示す2030年の原発比率の目標達成は難しい。現存の全原子力発電所の運転年...
次期エネルギー基本計画の行方 危うい要素、内包の可能性
政府は現在、３年ごとに改訂する「エネルギー基本計画」の見直しを進め、今夏の閣議決定を目指している。そこでは2030年度に目標と...
揚水発電所の新たな価値 再エネ大量導入時代に向けた役割
揚水式発電とは、発電所の上部と下部に水を貯える調整池をつくり、電力需要が大きな昼間時間帯は上部から下部へ水を流下させて発電し、...
実現可能――電力網の国際連系 動き出したスーパーグリッド
欧州では電力網の国際連系が推進されているが、その背景には電力自由化に伴う取引市場の形成がある。 1993年、北欧のノルウェー...
近未来の電力システムを支える 次世代エネルギーインフラ
日本最初の電力会社は1883年設立の東京電燈、後の東京電力である。以来約130年で日本の電力会社は大規模電力システムを築き上げ...
太陽熱、地中熱、雪氷熱…… 活用すべき未利用熱源の再エネ
地球温暖化対策や化石燃料依存からの脱却などの諸問題を解決する切り札として着目されている再生可能エネルギー。よく耳にするのは、太...
老朽化インフラの延命に資する 設備保全分野の新たな技術
2016年10月12日に東京都内で発生した大規模停電は、埼玉県新座市内にある送電線などのメンテナンスを行うと呼ばれる地下施設で...
首都圏大停電から学ぶ これからの電力インフラのあり方
2016年10月12日、電力設備の火災により東京都内で最大60万6000㎾の電力が送れなくなり、都心部を含む約58万6000戸...
電力市場に広がる新たなビジネス形態 節電取引、仮想発電所、セット販売……
2008年にアメリカのグリーン・ニューディール政策の柱としてオバマ政権が打ち出したスマートグリッド構想。ICTの活用により電力...
再エネ大量導入を可能にする仮想発電所への期待
経済産業省は2016年4月、2030年の望ましい電源構成（ベストミックス）を達成するための「エネルギー革新戦略」を決定した。昨...
電力に続くガス小売り全面自由化
政府が主宰する「ガスシステム改革小委員会」が、電力と並行してガスの小売り全面自由化を2017年4月に実施する改革案を示した。こ...
電力設備の補修もスマート化へ
新規制基準に基づく原子力規制委員会の審査をクリアしていた九州電力の川内原子力発電所1号機が、2015年8月11日に臨界に達し、...
削減目標の実現に不可欠なもの
本年末パリで開かれる国連の気候変動枠組み条約第21回締約国会議（COP21）に先立って、各国には2020年以降の温室効果ガス削...
期する地域密着のエネルギーサービス
経済産業省は2015年4月28日、総合資源エネルギー調査会の「長期エネルギー需給見通し小委員会」で事務局案として2030年度の...
再生可能エネルギー特措法省令を動かした 福島県からの緊急提言10箇条
四国電力、東北電力、北海道電力は2014年9月30日、相次いで再生可能エネルギー発電設備に対する契約申し込みを保留すると発表し...
再生可能エネルギーの導入拡大へ 早期の「足止め」解消を期待
九州電力は再生可能エネルギーによる発電設備の接続申し込みを、2014年9月25日から数カ月間にわたり管内全域で保留すると発表し...
パッケージ型インフラ海外展開 広がるスマートコミュニティーへの期待
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とインドネシアエネルギー鉱物資源省は、2013年7月、ジャカルタ近...
電力の安定供給、価格低減、 安全性確保の協調を求めて
2010年に作成された第3次エネルギー基本計画では、2030年に原子力および再生可能エネルギーの比率を約70％（うち50％を原...
豊富な水資源を有効活用する中小水力発電への期待
東日本大震災以降、エネルギー政策の見直しが進められ、2012年7月1日の「再生可能エネルギー全量買い取り制度（FIT）」開始に...